そもそも「人事評価」とは？
「人事評価」とは、経営者や人事担当者が、社員の働きぶりや成果を評価し、給与や賞与に反映することを指します。
従業員のモチベーションは、基本的に給与や賞与などの報酬によって左右されます。そのため、社員の頑張りを正しく反映するためにも、しっかりとした人事評価制度が必要であると、熊本マーケティング研究所では考えています。
「人材教育／共育」のためにも評価基準は必要
会社が採用した人材を“人財”にするためには、「人材教育／共育」が必要です。しかし、せっかく「人材教育／共育」によって社員が成長しても、きちんと評価をしてあげないとモチベーションの低下や退職につながりかねません。
つまり、社員をしっかり成長させ会社の“人財”として活躍してもらうためには、評価制度が必要不可欠なのです。
新人経営者が知っておくべき「人材教育／共育」の基本について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞「人材教育／共育」とは？新人経営者が知っておくべき経営者の基本【人材教育／共育編】 | 熊本マーケティング研究所
「人事評価」の主な目的・効果
ここからは、「人事評価」の主な目的・効果について解説していきます。
社員・従業員のモチベーションアップ
「人事評価」の一番の目的は、社員や従業員のモチベーションアップです。
ここで言うモチベーションアップとは、評価が上がった社員はもちろんですが、評価が下がった社員に対しても、「次はもっと頑張ろう」と奮起してもらいたい、という意味も込めています。
企業理念／経営理念の浸透に役立つ
人事の評価基準は、その会社の経営者が「どういった社員を評価するのか」を表しています。つまり、その企業の“理念”に沿った評価基準を設けることで、企業理念／経営理念の浸透にも役立てることができます。
「企業理念／経営理念がまだない」という経営者の方は、以下の記事で企業理念について詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。
＞＞経営理念とは？新人経営者が知っておくべき経営者の基本【理念編】 | 熊本マーケティング研究所
採用基準の策定にも役立つ
社員の評価基準をしっかり定めることで、実は採用基準の策定にも役立ちます。上記でも解説した通り、評価基準は「企業理念／経営理念」と密接に結びついています。
そのため、評価基準によって「会社が求めている人材」が明確になるので、採用基準をつくるのが楽になります。
新人経営者が知っておくべき「人材採用」の基本について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞「人材採用」とは？新人経営者が知っておくべき経営者の基本【人材採用編】 | 熊本マーケティング研究所
人材の育成につながる
定期的な人事評価によって、社員が成長するきっかけになる場合もあります。どんな評価にせよポジティブに受け止めて、「成長できる人なのかどうか」を見定めることもできます。
また、社員一人ひとりを評価する場を設けることで、経営者が社員の適正を改めて把握することができます。「入社後にこんな部分が伸びた」など、これまで知らなかった適正を発見することもあるでしょう。
このように、人事評価をしっかり行うことで、入社したあとの社員の適正把握と、部署・役割の最適化にもつながります。
適切な評価で人材の流出を防ぐ
せっかく社員が育っても、適当な評価で不満がたまると、退職してしまう場合もあります。優秀な社員の退職を防ぐためにも、その社員の働きに応じた適正な評価システムは非常に大切です。
KMLが行っている「人事評価」の手法
ここからは、熊本マーケティング研究所が実際に行っている「人事評価」の手法について解説していきます。
KMLでは自己評価・他己評価を重視（360度評価）
熊本マーケティング研究所では、社員一人ひとりがお互いを評価しあう「自己評価・他己評価」を重視しています。人事評価の手法でいうと「360度評価」に近いです。
まず業務ごとに「職能マップ」を作成し、各業務の点数を5段階で自己採点していきます。このとき、自己採点だけでなく、自分の担当部門については、代表を含めた他者のことも採点します。
この制度によって、一方的に誰かが誰かを評価するのではなく、お互いがお互いを相互評価することになります。
評価に沿った明確な給与テーブルを作っている
また、熊本マーケティング研究所では、明確な給与テーブルを作り、上記の評価によって貰えるお給料が明確にわかるシステムになっています。
具体的には、「売上達成状況」＋「部門KPIの達成状況」＋「職能マップの加点」により、給与および賞与が決定します。
熊本マーケティング研究所では、上記システムによる人事評価を、6ヶ月ごとに実施しています。
経営者の評価基準は“会社の利益額”
社員の評価は人事評価の基準にそって定期的に出すことができますが、経営者の評価はだれが出すのでしょうか？
熊本マーケティング研究所では、経営者の評価基準は“会社の利益額”だと考えています。社内では評価される立場にない経営者は、「会社にどれだけの利益を残せるか」によって、手腕が評価されるべきではないでしょうか。
経営者が会社に利益を残すためには、適切な投資を行っていく必要があります。新人経営者が知っておくべき「投資」の基本について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞経営者にとって「投資」とは？新人経営者が知っておくべき経営者の基本【投資編】 | 熊本マーケティング研究所
明確な「人事評価基準」は経営者を楽にする
この記事では、「人事評価」の基準や制度についての目的や重要性について解説してきました。
評価制度をしっかり決めておくことで、社員のモチベーションアップや人材流出を防げるだけでなく、人事評価やボーナス査定ごとに経営者が悩まなくて済むようになります。
「人事評価やボーナス査定のたびに頭を悩ませたくない……」という経営者の方は、時間をかけてでもしっかりした人事評価基準を作っておくことをオススメします。
「人事評価」のやり方は会社ごとに正解がある
ただし、なかには「自分で悩んでボーナスを決めたい」という経営者の方もいらっしゃいます。人事評価システムは会社ごとに正解があると思いますので、自己流のやり方でももちろん問題ありません。
ただし、アンフェアな評価の場合、そのしわ寄せとして「優秀な人材の退職」などが起きてしまう可能性もあります。
「人事評価」のご相談は「熊本マーケティング研究所」へ！
「しっかりした人事評価をつくりたいが、自社だけでは難しい……」
「人事評価についてアドバイスがほしい」
上記のようなお悩み・ご要望を抱いている経営者の方がおられましたら、熊本県のマーケティング会社「熊本マーケティング研究所」まで、お気軽にご相談ください！
